まとめ
どうすれば部下は自分自身を振り返り、成長、成果、倫理観を引き出すことができるのか？
実は、バランスの良い評価方法と基準を決めてしまうことで、本人の振り返りを支援できる最適な方法が存在します。今回は、客観性の高い主観や経験に頼らないベストな評価方法を具体例とともに解説し、脳科学的にもなぜそれが正しいのかをお伝えします。
成果、能力開発、倫理観のそれぞれの配点や評価方法を間違えるととんでもないことになるので是非とも最後まで読み進めてください。
動画で視聴したい方はこちらをどうぞ。
癖のある部下の評価に困っている
もしあなたが評価者である場合、部下をどのように評価すれば良いのかで迷うことがあるはずです。
公平で客観的な評価をしたい、しかしそれができない・・・と。
従業員Aは成果は出しているがモラハラやパワハラの噂がある。 従業員Bはスキルアップを真面目に頑張っており倫理的にも問題はないが肝心の成果は出ていない。 従業員Cは倫理的にも成果にも不満は無いが能力開発を一切してくれない、など悩みは尽きません。 評価方法と基準を可視化することができれば癖のある部下の言動の振り返りを支援し、より望ましい人材へと成長させられると思いませんか？今回はそんな方法を解説します。
評価方法を明確にする公平な価値基準とは
一番おすすめとなるのが、「成果」「能力開発」「規則順守」と三つの尺度をベースに、それぞれ加点や減点方法を決めておくことです。
成果主義とは、実績を出している状態のことをいいます。実績を出すことで加点されます。
能力開発とは、研修のレポートを提出する、資格を取得するなどで加点されます。
規則順守とは、倫理的な行動を心がける、就業規則を守るといったことが破られた時は減点します。
成果主義と能力開発は努力を褒めるために加点するのに対して、規則順守は「当たり前のこと」なので守らなければ減点となります。この違いを十分に理解せずに評価しようとすると、様々な矛盾が生まれてしまいます。
最適な評価方法を実践するだけで倫理的なリーダーになれる
この評価方法を使うことで従業員の振り返りを支援できるだけでなく、最も効果が高い倫理的なリーダーとしてのマネジメントができることを意味します。最も人気があるのは変革的なリーダーですが、実は効果だけで見ると倫理的なリーダーが一番効果を発揮します。 倫理的なリーダーとは、法律を守り、倫理観を守りつつも成果と変革をしっかりと追い求めることをいいます。つまり、道徳だけでなく経済も追い求めるバランスの良いリーダー、ということですね。
評価基準を可視化することのメリット
可視化することの重要性の高さは、数々の理論によって裏付けられています。
例えば、Adamの公平理論の場合、従業員は公平に扱われていると感じるとモチベーションが上がると考えられています。同じ成果を出したにも関わらず、一方がOKで他方がNGなのであれば理由があるはずです。
例えば、倫理的に問題となる行動をとっていたがために減点されていた、能力開発も疎かにしていたから加点が伸びなかったなどです。もちろん、完全に部下の不満を減らすのは無理かもしれませんが、納得できるだけまだマシです。 別の理論でも分析できます。
Siegristの努力-報酬 不均衡モデルによると、従業員は努力と報酬が見合っていないと感じるとストレスによりモチベーションが下がるとされています。
ここでもあらかじめ評価基準を可視化しておくことで評価の説明責任を果たすことができるため、努力の方向性が間違っていたことを気づかせることができるようになります。
適切な努力の配分とバランスを理解することで報酬は見合ったものになると納得しやすくなります。
このような評価方法は脳科学的に効果があるのか？
実は、人は精神や肉体に苦痛が生じた後に乗り越えると強い達成感を感じることが分かっています。
これは葛藤でも構いません。
サッカーの試合で悔しい思いをして努力して見事勝利を勝ち取る
激しい夫婦の口論をしたが無事に合意点を形成できた
厳しく長い交渉の末に無事契約を勝ち取った
親にゲームを禁止されたがしっかりとテストで点をとりゲームが解禁となった
などなんでも良いです。葛藤や苦痛を乗り越えるとドーパミンにより達成感を感じるため、部下に対してもある程度の評価基準を設定することでさらなる成長を促すことが重要となります。脳の不思議はそれだけではありません。
なんと、以前の苦痛や葛藤を若干下回るストレスであればむしろドーパミンが快楽中枢に送り込まれることまで分かっています。
常に興奮を求める格闘家
常にスリルを求める暴走族
SMクラブ
極端な筋力トレーニング
などもこういうことで説明がつけられます。
以前経験した苦しみに近い体験をしたいという不思議な脳の回路が出来上がるわけです。
これを仕事でもパワハラ以外の健全な形で再現できれば、望ましい企業文化へと成長できます。
